がん治療以外の薬薬連携についてはいかがですか。

佐藤：

病院では、病棟業務が充実してはじめて、伝えるべき情報が得られ、薬薬連携の真価が発揮できるのではないかと考えています。退院時共同指導にしても、病棟業務が出来ていないと、処方箋に書いてある内容以上のことを伝えたくても情報が無い、ということになるでしょう。瀬戸先生と退院時共同指導を始めた頃は、まだ全病棟に薬剤師を配置しておらず、化学療法と緩和ケアを担当する薬剤師が、共同指導にあたりました。しかし、平成21～2年くらいから本格的に全病棟における病棟業務を展開するようになり、今は病棟薬剤業務実施加算も算定していますので、これからがん患者さん以外でも情報共有の充実に取り組みたいと思います。例えば、循環器系を患っている患者さんの場合、入院中に薬が変更された後に退院されることがあります。しかし、薬が元に戻されたり、コンプライアンスの問題が原因で、また入院されることが散見されます。もし、先の入院中の情報、例えば薬が変更になった理由や過程、患者さんが、自分できちんと薬の服用ができていたかどうか等の情報が薬局に伝わっていれば、回避できたかもしれません。退院時に薬局の先生方に来ていただくのは難しくても、「仙南地区在宅ホスピスケア連絡会」の情報提供ツールのようなものを活用して、入院中のイベントを伝えることができれば、と考えています。

瀬戸：

「仙南地区在宅ホスピスケア連絡会」は、今、国が推進している地域包括ケアシステムに近い活動をしています。これをがんだけでなく、他の在宅療法の患者さんにも適用できるようにした方が良いのではないかと思います。せっかくスムーズな連携を実現できているシステムですので、これを核にして、がん治療だけでなく、他の疾患の治療に携わる医療従事者も入れるようにし、仙南地区の包括ケアシステムへと育てていければ、と考えています。